THAADに反発 サーチナには、『日本のTHAAD配備に反発、「他国の安全保障に対する侵害だ!」=中国』と題して、日本政府が、米国の地上配備型ミサイル迎撃システム(THAAD)の配備に向けた検討を始めたと報じられたことについて、中国メディアの人民日報は24日、日本がTHAADを配備することに反発しつつ、その意図について考察する記事を掲載した。とある。
THAADとは、敵のミサイルを着弾する段階で打ち落とすミサイルだ。例えば、北朝鮮が日本に向けてミサイルを撃ち込むぞと言って居る訳だ。そのミサイルが、発射され、日本に向かって落下を開始して、着弾する時に、着弾前にそのミサイルを破壊するミサイルがTHAADと言う訳だ。北朝鮮と同様、日本にミサイルを向けている中国が、そうした日本の防衛体制に反対をした。まあ、虎視眈々と領土を広げ、資源をあさる中国が言いそうなことだ。
そうした中国のスパイ工作が功を奏しているのが、沖縄。毎日新聞の記事には、『<辺野古移設>工事妨害で反対派4人逮捕 事務所を家宅捜索』などの見出しが目に入る。
当然にして、売国民進党は、中国や韓国寄りだから、日本の安全保障より、中国の国益を優先して、そもそも自衛隊の存在にすら反対する。そんな議員でいっぱいだ。そんな議員を当選させてしまう国民に問題が有る。
だが、オリンピック予算の肥大化をめぐって、都議会自民党の不透明さには、閉口する。都民、国民は、いったいどの政党を応援すれば良いのだ。それにマスコミの偏向報道にもいい加減にしろと言いたくなる。
そんな事をつらつら考えると、やはり、マスコミの偏向報道は、中でも、一番問題かも知れないな。特に朝日系、TBS系だな。どちらかと言えば、左向き報道の番組は、真実を伝えていないと思う。
認知症予防?! 読売新聞には、『ビールの苦味、認知症予防…蓄積たんぱく質除去』と題して、ビールやノンアルコール飲料に含まれるホップ由来の苦み成分に、アルツハイマー病の予防効果があることを、飲料大手のキリンと東京大、学習院大の共同研究チームが明らかにした。
厚生労働省によると、認知症の人は国内に約462万人(2012年)おり、このうち約7割をアルツハイマー型が占めると推計される。加齢に伴い、脳内にたんぱく質の「アミロイドβ」が蓄積することが原因とされる。
キリンや東京大の中山裕之教授らの実験で、ホップ由来の苦み成分である「イソα酸」に、脳内の免疫細胞である「ミクログリア」を活性化させ、アミロイドβを除去する作用がみられた。イソα酸を含むえさを食べたマウスは、そうでないマウスに比べ、アミロイドβが約5割減少し、認知機能も向上したという。とある。
ホントかよ。タイトルを見た時は、苦みの刺激が遊んでいる脳に刺激を与えるので、認知症に効果ありと言う話かと思った。ちまたに転がる認知症対策の一つとしてね。
所が、ビールに含まれる成分がアミロイドβの除去に効果が有るとなると、本当に認知症に効くのだろう。
でもね、ビールの値段が高くて、第三のビールや発泡酒ばかり飲んでいる金のない奴には関係ないかも知れない。
だが、こうした記事は、何かの意図が有って出されたとしたらどうだ。偏向報道が多すぎるマスコミだ。裏が有るのかも知れない。
まずは、ビール会社の後押しだ。次の可能性は、第三のビールや発泡酒を増税したくて、税率をビールと一律にしようと考えている財務省だ。どちらの可能性が高いかと言えば、財務省かな。なぜって、ビール会社にしてみれば、ビールが売れようと、第三のビールや発泡酒が売れようと、利益が問題で、ビールが必ずしも利益率が高いとは言えないからだ。
ビール、第三のビール、発泡酒に対して、財務省は一律55円の酒税を掛ける積りだ。当然にして、第三のビール、発泡酒は、ビール並みに値上がりする。値段が上がれば、需要が減り、ビール会社の収益は凹む。
となると、財務省が働きかける意図的記事となれば、その真偽と言うのか、効果も大した事は無いのかも知れない。例えば、ビールを浴びるほど飲まなければ、必要な成分が必要な量取れないとか、現実的ではないのかも知れない。
認知症が本当に改善するなら、ノーベル賞級だ。この功績に対して、ノーベル賞でも出れば別だが、そんな話は、さらさら聞かないからね。真偽の怪しいサプリメントの広告程度の効果なんじゃないかな。どうなんだろう。
補助金還流 読売新聞には、『補助金企業、橋本聖子氏の支部に寄付…一部返還』と題して、橋本聖子・自民党参院議員会長(52)(比例)が代表を務める自民党支部が2015年12月、農林水産省の補助対象に決まっていた北海道の2社から計42万円の寄付を受けていたことが、25日に公開された同年の政治資金収支報告書でわかった。
国の補助金を受ける企業・団体は受給決定から1年間、政治活動への寄付が禁止され、同年5月に関係省庁が企業・団体にその旨を通知する制度が導入されたが、十分に浸透していないことが浮き彫りになった。とある。
国の税金で補助を受ける企業から、寄付をもらう。肩書は、自民党参院議員会長。収賄などと同じで、これはまずいでしょう。犯罪でしょう。ばれたからその分を返金しますでは、説明になっていない。受け取る側が、確認をすべき問題で、再発防止の対策にもならない。それが出来なければ、議員を辞するべきだと思うね。
チャイニーズレストラン 山路力也、フードジャーナリストの記事には、『「PANDA EXPRESS」日本再上陸に勝算はあるのか?』と題して、「SHAKE SHACK」「Taco Bell」などアメリカで人気のフードチェーンが、相次いで日本にもオープンして話題を集めているが、今年最大級のフードチェーンがついに日本市場に参入した。それが、1983年に創業しアメリカを中心に世界に約2,000店舗を展開するチャイニーズレストラン「PANDA EXPRESS」である。純然たる中国料理ではなく、アメリカでアレンジされた「アメリカンチャイニーズ」だ。とある。
アメリカの外食産業には、チャイニーズフードチェーンがいくつもある。正確には覚えていないが、これは美味しいと言うのから、これは、まずいと言うのまであった。こんなまずいチャイニーズで良く潰れず、人気店になっているものだと、個人的には思ったお店も有った。その理由を、勝手に、アメリカ人は、甘いものをうまいとする食文化が根強いためだろう勝手に解釈していた。
だが、おいしい店は、確かにおいしい。その店が、記事にあるチェーン店だったか、記憶にない。味は、どちらかと言えば、チャイニーズフードにしては、甘い。甘いが、おいしかった。ローカライズされたチャイニーズフードだ。
日本に上陸したPANDAは、どんな味付けなのだろう。まだ食べていないが、記憶の中のおいしい味付けの店だと良いのだが。