相次ぎ閉鎖

　産経新聞には、『ユーチューブの保守系チャンネルが相次ぎ閉鎖　「削除の基準、不透明」と批判』と題して、　差別発言の撲滅か、言論の自由の侵害か－。動画配信サイト「ユーチューブ」で５月以降、中国や韓国に批判的な保守系動画投稿者の利用停止が相次いでいる。背景には「差別的な動画」への通報運動の盛り上がりがあるが、一方で投稿者らは「差別的発言ではない」「削除基準が不透明」として反発を強めている。

　「私は中国や韓国の政府や民族に対して政治的な批判をすることはあるが、出身民族の差別は絶対にしていない。これは言論テロ」。登録者数約１５万５千人を数えた動画配信「竹田恒泰（つねやす）チャンネル」を５月に停止された、明治天皇の玄孫で作家の竹田恒泰氏は、そう憤る。とある。

　ZAKZAKには、『動画の保守系チャンネル相次ぎ閉鎖　「言論人の暗殺だ」作家・竹田恒泰氏が激怒　左派系ネットユーザーが監視か』と題して、　動画配信サイト「ユーチューブ」で“異変”が起きている。慰安婦問題などの「歴史戦」で中韓両国に批判的な、いわゆる保守系チャンネルが、相次いで閉鎖に追い込まれているのだ。特定の主張を狙い撃ちにした、外部ユーザーらによる「攻撃」の疑いがある。恣意（しい）的な言論規制につながる危険性はないのか。当事者の１人となった、明治天皇の玄孫で、作家の竹田恒泰（つねやす）氏が激白した。

　「不当な表現活動はしていないが、アカウントが突然停止し、動画を投稿できなくなった。同様の事例が多発し、外部による組織的な妨害工作の可能性がある。『言論弾圧』『言論人の暗殺』ではないか」

　竹田氏は、夕刊フジの取材にこう訴えた。とも有る。

　そもそも、私が「おはよう」のサイトを自宅サーバーで始めたのは、日本の大手プロバイダーのサイトで、中国共産党に対して批判的投稿をすると、なぜか削除された事が切っ掛けだった。削除の判断基準など、分かり様もない。その後も、韓国の慰安婦関連の投稿を受け付けなくなり、その範囲は広がり、私の投稿自体が、削除されると言う異常事態に遭遇したからだった。

　大手プロバイダーには、可笑しな投稿を監視するシステムが有り、それを、どうも、人件費の安い、例えば中国などへ外注している様だと気付いた。これでは、日本に中国の国益に沿う言論統制を導入したに等しい。大手プロバイダーのしている事は、まさに、民主主義への挑戦となってしまっている。

　記事に有る「ユーチューブ」がそうであるかは定かでない。だが、おそらく同じような事が起きているのかも知れない。

　もっとも、そうした事は、今考えると、記事に有る通り、左翼系の連中が仕組んだとも言えなくもない。ネットばかりでなく、日本のマスコミは、NHKを筆頭に「日中記者交換協定」をチャイナスクールの圧力て締結してしまい、中国に関連する記事を自由に掲載する事が出来ない。中国ショックで株価が下落しても、中国離れを防ごうと、中国で起きているまずい実態を報道しない。それが朝日系マスコミでは顕著だった。

　朝日と言えば、慰安婦問題のねつ造記事を上げる事が出来る。朝日新聞のねつ造記事が発端で国際問題まで起こしている。にも拘らず、３０年以上に渡って、責任を取るどころか、嘘を貫き通す朝日新聞が許せない。しかも、ねつ造記事は、これだけではない。そんな朝日新聞の姿勢を知って、私は、自分の頭を洗脳から守る目的で、朝日新聞を取らない事に決めたのだった。

　こうした事が、記事に有る様に、社会主義にあこがれ、共産革命を夢見る様な連中による言論の自由への攻撃なのか。何せ、共産党とは、日本共産党のホームページを見れば分かるが、民主主義を否定し、独裁国家を目指す政党だ。こうした思想にかぶれれば、オウム真理教とか、ISか、そうした宗教と同じで、何を言っても通じない。

　だが、真の問題は、こうした恣意的な言論統制が行われれば、その工作に引っかかってしまう一般国民かも知れない。