ブラックアウト

　読売新聞には、『北海道全世帯停電、７日朝までに３分の１供給へ』と題して、経済産業省は６日、北海道内のほぼ全世帯にあたる２９５万戸で起きた停電について、午後９時時点で、７日朝までに約１２０万戸分に相当する１５０万キロ・ワット規模の電力供給を確保できるとの見通しを明らかにした。北海道電力が発電所の再稼働を進め、６日午後４時時点で、札幌市や旭川市など２８市町村で約３３万戸の停電が解消したとしており、その後、さらに復旧が進んでいる。とある。

　全ての電力供給が止まる「ブラックアウト」が起きたのは、火力発電の一機が５０Hzと言う周波数をコントロール出来なくなったからだと聞く。一機が狂えば、電線のどこかでプラスとマイナスが衝突し、その熱によって断線してしまう。それが、電信柱の送電線が切れるのとは、訳が違い、発電所に大きなダメージを与える事になる。

　そうした場合を避けるため、発電所には周波数ずれを感知した場合、当然にして、発電を止める仕組みが有るのだろう。３分の１供給へとは、単に火力発電の再稼働が始まったと言うに過ぎない。そう見るべきだ。それでも、ライフラインの電力、水、ガスが止まった場合、復旧は電気からで、ガスが最後になるようだ。

　それを考えると、水の次に必要なのは、ガスボンベなのかと思う。阪神淡路の地震では、倒壊した建物を生活の為の燃料として燃やした。それによって、瓦礫は減り、かつ、多くの人が助かった。その意味では、それ程と言う考えも有るが、東日本の地震では、民主党政権によって、倒壊した建物を使った焚火など、燃やす事が禁じられた。ダメ政府のダメ行政の典型だった。おかげで、大量の瓦礫と、燃料不足で苦しみ、今もってその傷跡は残ってしまった。

　水の備蓄には、石油で使うポリタンクが安くて便利だが、近くのホームセンターでは、要領が悪く、冬にならないと店頭に並ばない。冬になれば、今度は、ポリタンクをしまうストッカーが店頭から消える。買う側が工夫しないと、両方がうまく揃わない。

　一応、ポリタンクも水のストックも有るのだが、東京が被災した場合を考えると、どのくらい持てば良いのか、想定が必要になる。初めの３日が、今では１週間と言われており、それも、今では、ホントかと心配だ。１カ月で計算すると、その量は、もはや現実的ではない。個々の人々による備蓄は大事だが、それも限界が有るので、川の水を浄化する装置など、そうした物を自治体で備える必要があるのではなかろうか。